My Items

永田公彦による新刊が、全国の書店ならびにオンライン書籍販売サイト（アマゾン等）から発売されます。

脱「日本的思考」のすゝめ　グローバルリーダー養成講座 出版社：日本能率協会マネジメントセンター 出版日：2023年3月１日 【内容】 世界的に連鎖した変化が連続的に押し寄せる中、今後、企業のビジネス、また個人のキャリア形成と生活の場のグローバル化がより加速し、その流れがとまることはありません。日本の企業でも、事業活動の国際化、組織のDE&I、そしてグローバル社会と地球環境に配慮した事業経営への転換に対する必要性が高まっています。これを進めるために、文化的に均質性の高い日本人だけでなく、多様な文化を持つ外国人やマイノリティの社員、クライアント、事業パートナーなどと共に仕事をする機会が国内外で増えています。

　それに伴い、日本でも「多文化理解」「異文化コミュニケーション」といった比較文化論、言語学、コミュニケーション学などの人文科学系のものだけでなく、経営の視点から異文化を捉えた学術研究や実践的な文献も増えてきました。
　 ただ、日本人がビジネスの場面で活用・実践するためには、学者による国民文化比較研究、一部の企業による実践事例、著者の個人的な体験や主張に焦点を当てたものだけでは不十分です。

　そこで、典型的な日本企業でキャリアを経たのち、20年以上にわたりパリを拠点に欧州、日本、アジア各地で「事業・経営・戦略コンサルティング」と「グローバルリーダーシップ教育」を行い、事業戦略と異文化を結びつけてきた筆者が、日本人社会と日本企業の文化的特質等を踏まえつつ、日本人がグローバルビジネスでリーダーとして活躍するため、また多様な国際社会で強く生きるための実践方法について解説します。 【目次】 序　章　当り前の引き出しを増やそう 第１章　７つの「当たり前」から抜け出す
第２章　異文化マネジメント力を磨く【国際人基礎】 第３章　全体知で日本を伝える力を磨く【思考・コミュニケーション】 第４章　グローバル構想力を磨く【思考】 第５章　インパクトある対話力を磨く【コミュニケーション】 第６章　早・短・楽の仕事をする力を磨く（行動） 第７章　グローバル視座で教養を磨く

【著者によるコメント】

個人の皆様には、「これまでの自分、仕事、生活を別の視点から客観的に見つめたい」「将来に向け自分をより高め変えてゆきたい」「より自分の個性を活かし自分らしい人生を送りたい」との願いに対し、人生の選択肢と可能性を広げてもらうための指針になるはずです。
また組織関係者には、「より抜本的に組織の構造的問題を解決したい」「イノベーションが起き続ける独創的で多様性のある組織文化を築きたい」「世界で戦えるグローバルリーダーを増やしたい」「海外事業経営を効果的に進めたい」などの課題への対応に役立つものです。

2012年の新書「日本人こそ見直したい、世界が恋する日本の美徳 (ディスカヴァー携書) 」と併せて読まれるとさらに理解が深まります。

主催：日仏経済交流委員会　協力：Nagata Global Partners（内容の詳細は以下ご参照ください）
CEFJ : CHECK LAST PROGRAM ! 24th January 2023 - Masterclass Positive Impact - Circular Economy (sendibm1.com)

TBS番組「ひるおび」のSDGs特集（10月31日放送）で当事務所代表の永田が紹介されました。これに続き、女優の杏さんがパリのサステナブルスポットを紹介されています。

Agriculture, a revolution in progress? 20th SEPTEMBER 2022 masterclasss organized by CEFJ & Nagata Global Partners Our masterclass dedicated to Agritech will present the actors who are working for a revolution in the sector in France and Japan
（Speakers)

フランスに見る、世界を変えた「市民」の力。未来に向けて行動する若者たち 当事務所代表の永田公彦が、電通総研から取材を受け、その内容が同社サイトで公開されました。フランスと日本を客観的にとらえつつ、以下のトピックについて解説しています。 なぜ世界の中でフランスが目立つのか？経済だけではわからない「ソフトパワー」の強さ 市民の力を信じるフランスと、専門家に頼る日本。フランス市民を支える哲学 次世代を考えて行動するフランス市民。それを受け入れる政府も「市民の子」 フランスは国策でスタートアップ大国に。“Make France a Digital Republic” フランスの労働生産性はG7加盟国でトップ。「より早く」「より短く」そして「より多く」 セーフティネットの考え方に相違。日本は企業、フランスは国 記事リンクはこちら↓
フランスに見る、世界を変えた「市民」の力。未来に向けて行動する若者たち | 電通総研 (dentsu.com)

«ジャポ二チュードと企業：環境と社会の変革に向け～サムライからジェネレーションZまで » Dans le cadre de Masterclass Interculturel, organisé par “Comité d'Echanges Franco-Japonais”, Kimihiko Nagata a donné une conférence “Le concept de la nature et son impact interculturel et intergénérationnel". Il a egalement animé le table rond ”Entrepreneurs en mutation sociale et environnmentale de demain” echanges entre les acteurs de start-ups, Yoko Kamimura, Manabu Goto, Romain Daumont et June Fujiwara, auteur du livre ”Les secrets du savoir-vivre Nippon”.

Masterclass Japonitude - 20 avril 2022 (eventtia.com) 異文化マスタークラス「変遷する環境と社会におけるジャポニチュードと企業ー侍からＺ世代まで」
(主催：日仏経済交流委員会）

１．基調講演

日本人の自然観と文化形成、その世代間の変遷（永田公彦，Nagata Global Partners 代表）
２．ラウンドテーブル「明日の社会と環境の変革を担う起業家たち」 上村遥子氏（SUNDRED株式会社 ディレクター兼チーフエバンジェリスト、コミュニティデザイナー、株式会社天地人 事業開発リーダー、Kawasaki-NEDO Innovatiじゅんn Center(K-NIC)　アライアンスプロモーター） 後藤学氏（Helte 代表取締役） ロマン・ドーモン（Nagata Global Partnersアソシエートコンサルタント） 藤原淳氏（元ルイ･ヴィトン本社コーポレートPRディレクター、ジャポニチュード主宰） 　　モデレーター：永田公彦（Nagata Global Partners 代表） イベント詳細はこちら↓
マスタークラス　ジャポニチュード 第4回セッション 変遷する環境と社会における ジャポニチュードと企業 ーサムライからZ世代まで - CEFJ - Comité d'échanges Franco-Japonais

～北アフリカ編（モロッコ・アルジェリア・チュニジア・エジプト） 当事務所は、20年以上にわたり国際事業経営に関する調査・コンサルティング・教育を主に欧州と日本の企業・団体様向けに提供しています。 教育分野の中心は、異文化マネジメントです。欧米・アジア・アフリカ諸国での事業経営、また外国企業とのアライアンス（Ｍ＆Ａ，ＪＶ、戦略提携等）の際に必要となる異文化マネジメント研修、エグゼクティブコーチング、チームビルディングです。 こうした中、リンダ・ムーラム（当事務所アソシエートコンサルタント）が、日本企業様から要望がここ数年増えている「北アフリカ編（モロッコ・アルジェリア・チュニジア・エジプト）」の動画化に参画しました。 今回の動画化は、当事務所の提携企業の１つ「インサイトアカデミー（東京）」が企画・配信するグローバル人材育成に特化したオンライン学習プログラム「国別駐在員研修」の１つとして、フランス編に続き行われたものです。 尚、その内容は以下の９つのエピソードで構成されています。 1. 北アフリカの基本情報 2. 北アフリカの歴史と政治 3. 北アフリカの経済・産業 4. 北アフリカの市場 5. 成功の鍵となる要素①優秀な人材の確保 6. 成功の鍵となる要素②現地法人のマネジメント 7. 成功の鍵となる要素③顧客やビジネスパートナーとコミュニケーション 8. 成功の鍵となる要素④北アフリカ諸国での生活 9. 成功の鍵となる要素⑤ビジネスチャンスとリスク 動画詳細はこちらです↓ 国別駐在員研修　ビジネス解説版　北アフリカ編 | (insighta.jp)

～フランス編 当事務所は、20年以上にわたり国際事業経営における調査・コンサルティング・教育の３つの分野で、主に欧州と日本の企業・団体様をサポートしています。 教育分野の中心は、異文化マネジメントです。欧米・アジア・アフリカ諸国での事業経営、また外国企業とのアライアンス（Ｍ＆Ａ，ＪＶ、戦略提携等）の際に必要となる異文化マネジメント研修、エグゼクティブコーチング、チームビルディングです。 こうした中、ポワレル玉栄直子（当事務所アソシエートコンサルタント）が、日本企業様からの要望がここ数年増えている「フランス編」の動画化に参画しました。 今回の動画化は、当事務所の提携企業の１つ「インサイトアカデミー（東京）」が企画・配信するグローバル人材育成に特化したオンライン学習プログラム「国別駐在員研修」の１つとして行われたものです。 尚、その内容は以下の９つのエピソードで構成されています。 1. フランス人の国民性・気質 2. フランス人の仕事観 3. 日本人が陥りやすい問題 4. 信頼関係を築くポイント①コミュニケーション 5. 信頼関係を築くポイント②マネジメント 6. 信頼関係を築くポイント③フランス人上司への対応 7. 信頼関係を築くポイント④フランス人顧客への対応 8. 信頼関係を築くポイント⑤職場でのDos＆Don’ts 9. 信頼関係を築くポイント⑥社外でのお付き合い 動画詳細はこちらです↓ 国別駐在員研修　フランス編 | (insighta.jp)

～IEEI国際環境経済研究所WEBサイト 当事務所代表の永田公彦によりIEEI寄稿シリーズ。今回のテーマは、EUの環境と社会に配慮した持続可能な食糧システムへの転換における中核的な役割を担う有機農業です。世界的に有機農業への転換と有機食品の市場が急拡大する中、その動きを牽引するEUの政策的背景と状況について解説しています。

記事はこちらのリンク→　有機農業へのシフトを急ぐ欧州 – NPO法人 国際環境経済研究所｜International Environment and Economy Institute (ieei.or.jp)

イギリスのThe Duchy Organic（ザ ダッチー オーガニック）は、サステナビリティにおいてユニークな経験とアプローチを持っています。 The Duchy Organicは、1990年にチャールズ皇太子が発案したブランドで、2010年から高級スーパーのWaitrose（ウエイトローズ）が運営しています。1983年以来、Waitrose社はオーガニック食品を日常生活の身近なものにしており、The Duchy Organicの製品群は300以上にもなります。 The Duchy Organicは、オーガニックを購入することは、環境と調和した持続可能な方法で食料を生産し、最高基準の動物福祉を満たし、農地で動物らしい生活の実現を支えることだとしています。パッケージでは、ロゴとオーガニックのフォントに金色を採用し、皇太子の慈善活動である持続可能な農業の発展を支援するブランドの約束が目に飛び込むようにデザインされています。また、Good causes（慈善事業）とGood farming（良い農業）は、大きな手書きの書体で、他とは一線を画す様になっています。 The Duchy Organicは、象徴的なブランドリーダー、明確なビジョン、消費者や農家に約束したことを実現してきた実績、そして素晴らしいブランドコミュニケーションを持ち合わせているブランドです。そしてビスケットの味が美味しいという事も付け加えておきましょう！ 英国ブランドからの学び 上記から日本企業が学べることは、サステイナブルな顧客のセグメンテーションです。The Duchy Organicは、高級でも安価でもないプレミアムオーガニック市場をターゲットにしており、それを軸に商品提供、チャネル、ブランドコミュニケーションを展開しています。 現在の日本市場では、サステナビリティを積極的に支持する人、サステナビリティやオーガニックに付随する安心感や安全性を評価する人、サステナビリティをカッコイイと思う人の3グループがあり、それぞれ異なるモチベーションで動いています。 第一グループは、企業や製品の目的や価値感、第二グループは機能、そして第三グループはストーリーやデザインに、共感や愛着を持ちます。そして第二グループは感じずとも、第三グループは、日本で主流となっているミニマムスタイルのオーガニックパッケージに物足りなさを感じているかもしれません。「オーガニックは不要なものを含まない」という考えは正しいですが、「つまらなくて良い」という訳ではありません。 加えてサステナビリティを前面に押し出した商品群を、もっと日本市場で発売しても良いのではないでしょうか？カルビーであるならば、責任を持って調達されたジャガイモを使用したオーガニックシリーズのポテトチップスの展開です。製品のライフサイクルの観点から環境、社会、人に対する持続可能性も考えた製品であればなおさら消費者の共感を呼ぶでしょう。 また、日本の消費者の70％が、有機JASマークなどの認定の意味を理解していないと回答しています。ここから、「この商品を購入することで、より良い世界を作ることに貢献できる」というダイレクトなメッセージを持つ商品が求められており、ブランド名、ブランド構造、ビジュアル／バーバル・アイデンティティ（見え方・伝え方のガイドライン）が、サステナブルなブランドの明確なポジショニングを手助けするでしょう。 最後に「能ある鷹は爪を隠す」に代表される日本のコミュニケーションスタイルは、脇に置いておく必要があります。ブランドが消費者と対話するとき、消費者が置かれている状況の課題にブランドが取り組むことができれば、より一層の共感と信頼を得ることができます。The Duchy Organicが持続可能な農業を支援しているように、消費者は「環境に優しい」という言葉を小さな文字で添えておくのではなく、インパクトのある大胆でエシカルなブランドを待っているのです。 *Reference https://www.calbee.co.jp/newsrelease/200914a.php https://www.ecologie.gouv.fr/gouvernement-soumet-projet-loi-climat-et-resilience-aux-consultations-obligatoires https://www2.deloitte.com/content/dam/Deloitte/jp/Documents/consumer-business/cp/jp-cp-consumer-after-covid-19-1.pdf https://www.hakuhodo.co.jp/uploads/2019/11/20191118.pdf

ポテトチップスの製造販売を行うカルビーは、昨年、非常に日本的なマーケティングキャンペーンを展開しました。 彼らは、84％の消費者が食べた後のポテトチップス包装を小さく折り畳んでいることに気付いたのです。折り畳むことで廃棄物の量を減らす利点があり、環境への負荷を減らすことに繋がります。 そこで、カルビーは"オリパケ "というキャンペーンを始めました。消費者が折り畳まれた包装写真をカルビーのアプリで撮影すると、ポイントに移行され、ジャガイモの栽培体験などのプレゼントに交換できるものです。
日本とサステナビリティ このキャンペーンは、日本の多くの食品会社が、エネルギーや原材料の使用量を減らし、廃棄物を減らすことを優先する事で、サステナビリティを製品に取り入れている現状を表しています。日本では、持続可能な将来を環境面から捉えがちで、社会面（教育やインクルージョンなど）や、人権（健康や福祉、平等など）が後回しにされることが散見されます。と同時に、持続可能性は経済的利益を生み出すためのエンジンではなく、費用と捉えられることも多いのが現状です。 また日本の食品会社の多くは、カルビーとは異なり、利益の一部を社会貢献活動に還元するというCSR（Corporate Social Responsibility）の段階に留まっています。一方、世界では既に、原材料の調達から、製造、流通、消費、廃棄に至るまでの「ライフサイクルやサプライチェーンの持続可能性」に焦点が当てられています。これは、特定の人たちだけが利益を得るのではなく、製品の製造や販売に関わった全ての人が平等に分け前を得られるという、これまでとは異なるアプローチです。 現にライフサイクル・サステナビリティー・マネジメントへの関心の高まりを受けて、フランスでは5年以内に製品・サービスのカーボンフットプリントのパッケージへの記載（一部産業への）義務化の規制が可決されました*。 日本は、2020年のSDIインデックスおよびダッシュボードレポートにおいて、166カ国中17番目ですが、日本の消費者のサステナビリティ への関心は高まっています。2019年に実施した調査によると、81％の消費者が、現在は行っていないが、持続可能な方法で生産・製造された製品をより購入したい、と考えていることが分かりました。楽天インサイトによると、コロナ前*と比較して、サステナブルな方法で今後は買い物したい、と考えている人は32％います。サステイナブルな商品やオーガニックな商品に対するニーズは十分に満たされておらず、ビジネスチャンスがあると言えます。 実は独自のサステナブルな哲学を、日本人は大切にしています。「もったいない」とは、仏教に由来する言葉で、今あるものを「再利用」「リサイクル」「削減」「感謝」するという行動を表しています。また、19世紀末の日本の資本主義の父、渋沢栄一は、自分の利益よりも公共の福祉を優先しました。 しかし、日本経済が急成長した際、なぜか西洋企業のビジネス手法を輸入することに忙しく、私たちの持続可能な生き方をどう継続していくかにあまり注意を払いませんでした。日本には土壌があるので、サステイナビリティの動きが今後急速に高まるのでは、と期待せざるを得ません。 *Reference https://www.calbee.co.jp/newsrelease/200914a.php https://www.ecologie.gouv.fr/gouvernement-soumet-projet-loi-climat-et-resilience-aux-consultations-obligatoires https://www2.deloitte.com/content/dam/Deloitte/jp/Documents/consumer-business/cp/jp-cp-consumer-after-covid-19-1.pdf https://www.hakuhodo.co.jp/uploads/2019/11/20191118.pdf

当事務所代表の永田公彦が、IEEI国際環境経済研究所（以下IEEI）のWEBサイトで、サステナブル社会づくりに向けた欧州の政策、企業経営、市民行動に関する掲載を始めました。 IEEIは、産業界で環境・地球温暖化問題やエネルギー問題に携わる人達やメディア関係者、学識経験者による情報発信を通じ、国内外の政策や国際枠組みについての意見集約や提言を行う特定非営利活動法人です。また、メディアあるいは温暖化関連イベント、地域での学校教育活動、自治体への協力、ひいては途上国など海外への技術移転という具体的動きに寄与することを目的とする団体です。 今回のテーマは、地球温暖化対策に向け世界初の社会実験となったフランスの「気候市民会議」についてです。先月、同会議が政府に提出した様々な政策提言が法案化されました。同法案に対しては既に国内でも賛否両論が沸騰し、また今月末には国会審議が予定されているものの、市民の声が法制化され気候変動対策が進むスタート地点にたったことには違いありません。 こうした中、本稿では、前編で、気候市民会議の意義と重要性を十分理解いただくために、設立の背景にあった過去10年間の大きな流れを時系列で解説しています。

記事はこちら→　気候市民会議を通じたフランスの社会実験（前編） – NPO法人 国際環境経済研究所｜International Environment and Economy Institute (ieei.or.jp)

また、後編では、CFP（カーボンフットプリント）の表示義務化、近距離国内航空便の廃止、業務用建物のグリーン化義務、エコサイドの犯罪化等のポイントを複数示しています。

記事はコチラ→　気候市民会議を通じたフランスの社会実験（後編） – NPO法人 国際環境経済研究所｜International Environment and Economy Institute (ieei.or.jp)